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現地調査にいってきました!① I 京都市 外壁塗装・屋根塗装・雨漏り専門店 塗り達

現場ブログ 2019.10.28 (Mon) 更新

みなさまこんにちは!
京都市 外壁塗装 屋根塗装 専門店の塗り達です
 
 
雨漏りが気になるというお問い合わせをいただき、
現地調査にいってきました。
 
 
現地調査は、お見積の前にご自宅までお伺いし、
壁・屋根 その他付帯部分の状態を確認したり、
建物の大きさを測ったりする大事な作業です。
 
お客様のからご相談いただいた雨漏りと、
そのほか、補修が必要なところがないか、確認させていただきます。
 
 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
お客様が雨漏りが気になっているところは一階部分でした。
どうやら、1階と2階部分の間にある幕板の部分から水が染みこんでいるようです。
サイディングボードの隙間のシーリングにも劣化が見られます。
 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
さらに確認させていただくと、
2階窓の下部分に水が染み出している部分がありました。
 
お客様のお宅は、外壁材がサイディングボードでした。
サイディングボードはあらかじめ作られたボードを釘で止め、
ボードとボードの間の隙間にシーリングを施します。
このシール材が劣化してくると、その隙間から雨水が浸入し、ボードに染み出してきます。
内部にまで浸透すると雨漏りや、ボードの膨れ、躯体の腐敗などにつながります。
 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
こちらは、サイディングボードを止めている釘の部分を中心に
クラック(ひび割れ)が発生しています。
外壁塗装時には、ひび割れを補修して再度同じ割れがおきないようにしてから
塗装を行います。
 
(つづく)
 


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#現地調査 #雨漏り 
2026年1月18日 更新!

外壁塗装は節税になる?知っておきたい減税制度と注意点を解説!

2026年1月18日 公開 外壁塗装は、住まいを長持ちさせるために欠かせないメンテナンス工事の一つです。毎年のように行う工事ではありませんが、「高額な出費になるので少しでも節税できないか」と考える方も少なくないのではないでしょうか? 実は、外壁塗装は一定の条件を満たすことで節税(減税)になる場合があります。 この記事では、外壁塗装と節税の関係について、住宅ローン控除・固定資産税の軽減・確定申告の仕組みなどを詳しく解説します。これから外壁塗装工事を行う方は参考になさってください。 目次外壁塗装が節税につながるケースとは?1. 住宅ローン控除の対象となるケース2. 固定資産税の減額措置(バリアフリー・省エネ改修など)3. 確定申告で必要経費や減価償却として計上できるケース(事業用の場合)個人住宅の外壁塗装では基本的に節税は難しい?節税を意識した外壁塗装を行う際の注意点1. 税務署や専門家への相談を事前に行う2. 工事内容や見積書の明確化3. 必要書類をきちんと保管外壁塗装で節税できるケースを見極めて、賢く工事を進めよう 外壁塗装が節税につながるケースとは? 外壁塗装は家の見た目や防水性能を保つための「修繕・改修工事」に該当します。 そのため、個人が自宅に対して行う場合は原則として税金の控除や軽減はありません。 しかし、以下のような条件を満たすと、例外的に節税効果が得られるケースがあります。 1. 住宅ローン控除の対象となるケース 住宅ローン控除とは、10年以上の住宅ローンを利用してマイホームを購入または増改築した場合に、年末残高の一定割合を所得税・住民税から控除できる制度です。   外壁塗装の場合は、「増改築」として控除対象となる可能性があるため、以下の条件を満たすか確認しましょう。 工事費用が100万円以上(借入金による工事) 10年以上の返済期間であるローンを利用 工事完了後6ヶ月以内に住み始め、引き続き居住 工事内容が「耐久性向上」や「機能改善」と判断されるもの(例:断熱性向上、防水性改善 など) この場合、年最大40万円(長期優良住宅は50万円)×10~13年の控除が受けられる可能性があります。 ▶国土交通省 住宅ローン控除 2. 固定資産税の減額措置(バリアフリー・省エネ改修など) 一部の外壁工事であれば、固定資産税の軽減措置が受けられることもあります。 たとえば、省エネ改修(断熱塗料の使用など)やバリアフリー改修を行った場合、翌年の固定資産税が1/3軽減される制度が設けられています(条件あり)。 ただし、外壁塗装単体ではなく、他の住宅改修と組み合わせた工事である必要があることや、築年数・工事費用などの要件を満たす必要があります。 ▶京都市 軽減措置等について 3. 確定申告で必要経費や減価償却として計上できるケース(事業用の場合) 外壁塗装が節税になる最も明確なケースが、賃貸住宅や事業用物件に対して行った場合です。 たとえば、賃貸アパートのオーナーが外壁塗装をした場合、その費用は原則として修繕費または減価償却費として経費計上が可能です。 修繕費として一括で計上 → 節税効果が高い 資本的支出として減価償却 → 年数を分けて計上(通常15年程度) 事業用・賃貸用であれば、毎年の確定申告で経費として認められるため、所得税や住民税の節税につながります。 修繕費または資本的支出として計上するかは、工事の内容によります。見積や施工に関して施工店と打合せしましょう。 個人住宅の外壁塗装では基本的に節税は難しい? 個人の自宅(戸建て・マンション)における外壁塗装は、基本的に税制上の優遇は受けられないのが現実です。なぜなら、「日常生活における通常のメンテナンス」と見なされるためです。 ただし、上述したように住宅ローン控除や固定資産税軽減、省エネ改修制度のように、条件付きで減税対象となるケースは存在します。 また、火災保険や地震保険が適用されるケースもあるため、施工前に調査・相談しておくことをおすすめします。 節税を意識した外壁塗装を行う際の注意点 節税のための準備や申請を確実に行うためには、専門家の力も必要になるケースがあります。下記に注意点をまとめていますので、本気で節税対策を行いたい!という方は確認しておきましょう。これらの手間を考慮しても節税する意味があると思われる場合はしっかりと準備して進めましょう。 1. 税務署や専門家への相談を事前に行う 制度の適用条件は複雑で、自己判断で進めてしまうと後から控除を受けられないことも。工事前に税理士や税務署に相談し、要件を明確にすることが大切です。 2. 工事内容や見積書の明確化 控除対象となるかどうかは、工事内容の内訳や契約形態が明確に示されていることが重要です。「外壁塗装と屋根改修を一緒に行ったが、塗装分は控除外だった」というケースもあるため、見積書は詳細な内訳で作成してもらいましょう。 3. 必要書類をきちんと保管 節税対象となる工事には、確定申告や自治体への申請に際して、契約書・領収書・工事写真・工事内容説明書などの提出が求められます。書類は工事後すぐに整理・保管しておきましょう。 外壁塗装で節税できるケースを見極めて、賢く工事を進めよう 外壁塗装は、住まいを長持ちさせる大切な工事であると同時に、高額な支出でもあります。節税制度の対象となれば、工事費用の負担を軽減できる可能性があります。 住宅ローンを組むなら住宅ローン控除を検討 省エネ・バリアフリーなどの工事なら固定資産税軽減をチェック 賃貸物件なら経費や減価償却として確定申告に活用 このように、条件に応じて活用できる制度は複数存在しています。外壁塗装を検討中の方は、税制優遇の可能性も視野に入れ、施工業者や税務の専門家と連携しながら、賢くリフォームを進めましょう。

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【校了】2026年1月B3_京都_折込-1_croppedのサムネイル 開催中
2026年1月17日 更新!

🎊🎊初売り祭2日目の様子 🎊🎊

2026.1月17日公開     初売り祭     本日2日目になります。   ガチャガチャ抽選会にて見事大吉を当てられたお客様です     まだまだ特典もございます!       【期間】残り5日間です!! 2026年 1月17日(土)18日(日)          23日(金)24日(土)25日(日)   お日にちにご注意していただきますようお願いいたします!   【場所】各店舗とも駐車場を完備しております!! 本店(淀ショールーム) 京都市伏見区淀際目町226-2  9:00~18:00  駐車場完備 伏見店 (深草ショールーム) 京都市伏見区深草谷口町55-1   9:00~18:00   駐車場完備 滋賀店 (草津ショールーム) 滋賀県草津市野村6丁目3-19  9:00~18:00   駐車場完備   チラシ 塗り達 表面 チラシ 塗り達 裏面   ご予約いただけますとスムーズにご案内することが可能です。 もちろんフラッとお気軽にショールームに話を聞くだけでも 塗料を見るだけでも     残り5日間です。   2026年 1月 17日(土)18日(日)       23日(金)24日(土)25日(日) 各店舗9:00~18:00   0120-503-439 WEBお問合せ   👉 この機会に塗り達へお越しください。お待ちしております!!  

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2026年1月17日 更新!

屋根工事で雪止めを設置する意味とは?その必要性と注意点を解説

2026年1月17日 公開 雪の多い地域では、冬場の屋根からの落雪が大きなトラブルを引き起こすことがあります。 玄関先に雪が一気に落ちて通行の妨げになったり、隣家の敷地に落ちてトラブルになったりと、思わぬ事故につながることも。そんな落雪被害を未然に防ぐために有効なのが「雪止め」の設置です。 雪止めとは、屋根に取り付けて雪の滑り落ちを防ぐ部材のこと。 この記事では、雪止めの必要性や屋根工事と併せて設置するメリット、設置時の注意点などを詳しく解説します。 目次雪止めを設置するべき理由1. 落雪による事故防止2. 隣家とのトラブルを回避3. 屋根・雨どいの保護屋根工事と一緒に雪止めを設置するのがベストな理由足場代が節約できる屋根材に適した雪止めが選べる構造の点検・補強と同時にできる雪止め設置における注意点1. 地域や勾配によって必要性が異なる2. 設置場所のバランスに注意3. メンテナンス性も考慮屋根工事とあわせて、雪止めの設置を検討しよう 雪止めを設置するべき理由 1. 落雪による事故防止 屋根から一気に落ちた雪が、通行人や車、家族を直撃するケースもあります。とくに道路に面した戸建て住宅では、通行人への安全配慮として雪止めの設置が推奨されます。 2. 隣家とのトラブルを回避 密集した住宅街では、落雪が隣家の敷地や設備(車・エアコン室外機・塀など)を壊してしまうリスクもあります。雪止めを設置してご近所トラブルを未然に防止しましょう。 3. 屋根・雨どいの保護 雪が勢いよく滑り落ちることで、屋根材がズレたり、雨どいが外れたりするケースもあります。雪止めがあれば、構造的な損傷も軽減できます。 屋根工事と一緒に雪止めを設置するのがベストな理由 雪止めは後から取り付けることも可能ですが、屋根のリフォームや葺き替え工事と同時に行うのが最も効率的でコスト面でも有利です。 理由は次のとおりです。 足場代が節約できる 雪止め設置のみを別工事で行うと、足場の設置費用が余計にかかってしまいます。屋根塗装やカバー工法などの工事と同時なら、足場を使うことができ、コストを抑えられます。 屋根材に適した雪止めが選べる 屋根材には瓦・金属・スレートなどさまざまな種類があり、それぞれに合った雪止め金具があります。屋根の工事時にプロが選定・施工することで、しっかり固定され、見た目もスッキリします。 構造の点検・補強と同時にできる 屋根の下地や構造体の点検とセットで雪止めを設置できるため、より安全性が高まります。古い屋根材の場合、雪止めの重みで屋根に負担がかかるケースもあるため、下地のチェックは非常に重要です。 雪止め設置における注意点 最後に雪止めの設置における注意点を確認しておきましょう。 1. 地域や勾配によって必要性が異なる たとえば関西や九州などの温暖地域では、年に1~2回しか降雪がないため、雪止めの必要性が低い場合も。一部地域では毎冬積雪があるという場合もあるので、地域の情報や周りのお家の雪止めの有無なども確認しておきましょう。 屋根の勾配(傾斜角)も重要な判断ポイントです。急勾配の屋根ほど雪が滑りやすいため、雪止めの設置が推奨されます。 2. 設置場所のバランスに注意 雪止めを適切な位置・バランスで設置しないと、屋根に偏った荷重がかかって屋根を傷めることがあります。雪止め設置の施工実績がある業者に任せ、屋根全体のバランスを見て設計してもらうことが大切です。 3. メンテナンス性も考慮 金属製の雪止めは経年劣化によりサビや腐食が進むこともあります。屋根の定期点検を行う際に一緒にチェックしてくれる施工店を選んでおくと安心です。 火災保険で設置費用がカバーされる場合も? 屋根の損傷や積雪による被害の復旧にともなって雪止めを設置する場合、火災保険が使えるケースもあります。 ただし、すべてのケースで適用されるわけではなく、「突発的な損害への復旧工事」であることが条件です。予防目的の設置や単独設置の場合は対象外となるため、保険会社や施工業者に事前確認をとっておきましょう。 屋根工事とあわせて、雪止めの設置を検討しよう 雪止めの設置は、冬の安全対策として非常に有効な手段です。落雪事故や近隣トラブル、屋根の損傷などを防ぐために、屋根工事のタイミングで一緒に取り付けるのがベストです。 雪止めは見た目以上に屋根の安全性に関わる重要な設備です。施工の質が悪ければ、設置後すぐに外れてしまったり、逆に屋根材を破損してしまうリスクもあります。 「うちの屋根にも必要かな?」と迷ったら、まずは専門業者に相談してみましょう。点検や見積もりを無料で対応している業者も多いので、冬が本格化する前に準備を進めておくことをおすすめします。 屋根工事・雪止め設置・メンテナンスなら塗り達にご相談ください!

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